Google Maps APIジオコーディングの料金と規約の壁 — 住所の一括変換で知っておきたいこと

「住所のリストを緯度経度に一括変換したい」。そう思って検索すると、まず出てくるのがGoogle Maps Platform の Geocoding API です。精度も知名度も高く、第一候補になるのは自然です。ただ、実際に業務で使おうとすると、多くの人が同じ2つの壁——料金と規約——にぶつかります。この記事は、その壁を先回りで整理するためのものです。

先に立場を明かすと、私たちは公的データを使った住所変換サービスを提供している側です。そのうえで、できるだけ公平に「Google Maps APIが向くケース／向かないケース」を整理します。金額や規約の条文は改定されるため、最終確認は必ず公式ページで行ってください。

壁①：料金は「従量課金」— 大量変換で読みにくい

Google Maps Platform は、毎月の無料利用枠を超えると使った分だけ課金される従量制です。少量なら無料枠に収まりますが、住所リストが数万件になると話が変わります。

• 1回きりのつもりが、再実行・テストでリクエストが積み上がる
• APIキーの管理・請求先（クレジットカード）の登録が前提
• 単価は改定されうるので、予算上限（Quota）の設定をしておかないと想定外の請求になりうる

「Excelのリストにちょっと座標を足したいだけ」という実務の温度感に対して、API・課金・キー管理という段取りは、正直すこし重いことがあります。

壁②：規約 — 「結果を保存して使い続ける」と相性が悪いことがある

こちらが見落とされがちで、実は影響が大きい点です。Google Maps Platform の利用規約には、取得したコンテンツ（緯度経度を含む）をGoogleマップと切り離して恒久的に保存・利用することを制限する趣旨の条項があります（キャッシュに関する例外規定はありますが、限定的です）。

つまり、次のような「ごく普通の業務」が、規約と相性が悪くなる場合があります。

Geocoding APIは「地図体験の一部として住所を座標化する」用途が想定の中心で、「データとして座標を取り出して資産化する」用途とは前提が違う、と捉えると分かりやすいです。後者がやりたいことなら、規約の条文をそのまま自分の用途に当てはめて確認する必要があります。

それでもGoogle Maps APIが向くケース

誤解のないように——Google Maps APIが最適な場面はたくさんあります。

• 自社サービスの画面にGoogleマップを表示し、その中で住所を扱う（本来の想定用途）
• 世界中の住所・POIを高精度で扱いたい（グローバル対応の強さ）
• リアルタイムに1件ずつ変換し、結果を長期保存しない

要は、「地図表示とセット」「都度利用」なら強力。逆に「日本の住所リストをまとめて座標化し、CSV/DBに保存して使い続けたい」なら、別の選択肢が要件に合いやすい、という整理になります。

代わりの選択肢：公的データベースのジオコーディング

日本の住所だけが対象なら、国が公開しているデータを使う手があります。国土交通省の位置参照情報やデジタル庁のアドレス・ベース・レジストリは、住所と座標の対応を出典明記のうえ商用利用できる形で公開されています。これらを土台にしたサービスなら、次の点でExcel実務と相性が良くなります。

タスデータもこの立場のサービスです。国土交通省の位置参照情報とデジタル庁のデータを土台に、表記ゆれ（全角半角・漢数字・ハイフン7種・字の省略・旧字体）を自動で正規化してから照合し、実在住所1万件のテストで約98.9%を町丁目以上の精度で変換できています。出力はExcelの列として返り、結果はそのまま保存・商用利用できます（出典表記つき）。

選び方のまとめ

大事なのは「どちらが優れているか」ではなく「あなたの用途の前提に合うか」です。特に結果を保存して資産化したいかが、実務では最初の分かれ道になります。